ｔｏｔｏ売り上げ激減、地域スポーツに暗雲

　りそな銀行が受託金融機関として業務全般管理や資金の管理・運用などを行っているスポーツ振興くじ「ｔｏｔｏ（トト）」は、売り上げが激減して地域スポーツに影を落としている。
　くじの助成金支給対象の総合型地域スポーツクラブが本年度、見込み通りの助成を得られないため。くじの主管の日本スポーツ振興センター（独立行政法人）によると、サッカーＪリーグの試合結果を予想・投票するｔｏｔｏの売上額は、関心度の低下で年ごとに減少している。本格スタートの2001年に約604億円あった売り上げは、昨年は約202億円に落ち込んだ。くじ助成金の柱の一つ、総合型地域スポーツクラブの創設や活動に対する助成は、昨年度に全国で385件（約６億3700万円）、これが本年度は、全国で191件（約３億9600万円）に大幅縮小された。
　長野県飯山市の常盤地区が昨年10月に設立した「菜の花ＳＵＮ（サン）クラブ」は、本年度700万円の交付を申請したが、内定通知は届かなかった。常盤地区では競技別に７つのクラブが活動していたが、くじの助成金を当てこみ、統合して総合型地域スポーツクラブとしていた。助成は準備時の02年度分（89万円）だけで途切れ、５月の総会では会員から「何のために設立したのか」と不満が相次いだという。
　ｔｏｔｏは「スポーツ振興投票の実施等に関する法律」に基づき行われる。収益の３分の２はスポーツ振興を目的とする事業の資金としてスポーツ団体や地方公共団体などに配分され、３分の１は国庫に納付される。